福利厚生の一つとして近年注目を浴びているのが「カフェテリアプラン（Cafeteria plan）」です。入社が決まっている人は、あらかじめ勤務先が提供する制度について知っておきたいことでしょう。
ここでは「カフェテリアプラン」はどのような制度なのか、メリットやデメリットはあるのか、またポイントの使い方やメニュー例を中心に解説していきます。
「カフェテリアプラン」とは？
「カフェテリアプラン」とはアメリカで誕生した福利厚生制度
「カフェテリアプラン」とは、高度成長における1980年代にアメリカで誕生した福利厚生制度の一つです。あらかじめポイントを従業員への寄付し、さまざまな種類の福利厚生の中から、自分の好みのものを選択し利用するものとなります。
日本の企業でも近年導入の傾向が見られていますが、ポイントの使い方やポイントを管理したり、消化したりするシステムの導入に費用と時間がかかることから、やや採用に至るまでのスピードは緩やかであると言えます。
「カフェテリアプラン」の由来は「カフェのように自由に福利厚生がチョイスできること」
「カフェテリアプラン」と聞くとコーヒーやパイなどが注文できる「カフェテリア」を想像しがちですが、実は「カフェテリアプラン」は自分の好きな飲み物や軽食を好きなように選ぶことができる「カフェテリア」のあり方に由来しています。
企業が提供する福利厚生も「カフェのように自由に選択することができたら…」という願いの元、「カフェテリアプラン」と名付けられました。
「カフェテリアプラン」のメリットとデメリットとは？
「カフェテリアプラン」のメリットとデメリットについて説明しましょう。
メリットは「自分の希望する福利厚生メニューが利用できる」
「カフェテリアプラン」の一番のメリットは、企業が用意するバラエティ豊かな福利厚生メニューから、自分の好きなものが自由に選べることです。福利厚生のニーズは扶養家族がいるかなどの家族形態、お盆やGWなどの季節的なものなど幅広いですが、「カフェテリアプラン」では企業が提供する福利厚生メニューに制限なく選択できるのが特徴です。
また、大企業における「カフェテリアプラン」では、勤務地や事業所（本社や支店など）、入社年月、年齢、性別、職種、役職、勤続年数などに関係なく、好きな福利厚生メニューから選ぶことができます。従来における「一部の社員しか利用できない」という不公平な制度ではありません。
デメリットは「現金への交換ができない」
「カフェテリアプラン」のデメリットは、ほとんどの場合で「残ポイントを現金に交換することができない」という点です。企業はあらかじめ一定のポイントを従業員に寄与しますが、仕事が忙しかったり、使い方への知識が乏しいと、ポイントを使わず仕舞いになってしまうことがあります。また、企業によっては「残ったポイントを次年度へ繰り越せない」場合もあるでしょう。
また、バラエティ豊富に揃った福利厚生メニューへも、従業員のダイバーシティや時代の流れでニーズが変わっていくかもしれません。常に従業員のニーズに合った福利厚生メニューをキープするには、定期的な見直しが必要となります。
加えて、利用できるというスタートラインは公平であるものの、「利用ができる労働環境にあるのか」という点では疑問も残るでしょう。
「カフェテリアプラン」の一般的なメニューとは？
「カフェエリアプラン」で利用できる一般的な福利厚生メニューを紹介します。
扶養家族に有利なメニュー
扶養家族がいる従業員は家族のために利用できるメニューは本当に助かるものです。メニュー例を挙げてみます。
- 保育園/託児所補助
- 育児休暇
- 介護・看護費用補助
- 住宅ローン補助
- 介護保険補助
娯楽/旅行関係のメニュー
「娯楽」や「旅行」で利用できるメニュー例も見てみましょう。
- 旅行交通費補助
- ホテル利用補助
- レストラン食事利用補助
- 映画・コンサートチケット購入補助
健康に関するメニュー
「健康」でいられるからこそ、いつも元気に出勤することができます。「健康」に関するメニュー例は以下の通りです。
- 健康用器具購入補助
- ジム利用補助
- 人間ドック利用補助、
その他、自己啓発セミナーや資格取得費用の補助、祝い金給付などもあります。
まとめ
「カフェテリアプラン」はアメリカで誕生した福利厚生制度の一つで、「あらかじめ従業員にポイントを寄付し、そのポイントを使って自分のニーズにあった福利厚生を選ぶ」というスタイルのものです。
「カフェテリアプラン」のメリットは「年齢や勤続年数、勤務地などに関係なく利用することができること」などで、一部の従業員だけが利用できるという従来の形を取り払い、公平性をアピールした福利厚生制度だと言えます。現在は導入がまだの企業でも、ワークバランスへの考慮やライフスタイルの多様化で、福利厚生のあり方に見直しがかかることが期待できるでしょう。
