「アソシエイト」の意味は?役職・弁護士・広告など使い方解説

外資系企業だけでなく、近年では日本の企業でも「アソシエイト」という職位を設ける例が増えています。この「アソシエイト」という言葉、そもそもどういった意味なのでしょう。役職・弁護士・インターネット広告など、様々な使用例をもとに解説します。



「アソシエイト」の意味とは


まずは、「アソシエイト」の本来の意味と、日本語としての意味について、それぞれ解説します。

英語「associate」に由来

日本で使われている「アソシエイト」というカタカナ語は、英語の「associate」が定着したものです。英語では、仲間・同僚・友人といった意味を持ち、共同経営者・共同出資者という意味で使われることもあります。

また、動詞として、仲間に加わる・共同で事業を行う・提携する、という意味も持っています。

日本語では社員やスタッフを指すことが多い

日本語としての「アソシエイト」は、ビジネスシーンで使われることが多く、「(ビジネスにおける)仲間」という意味から派生して、社員・スタッフを指す言葉として使われています。使用範囲は幅広く、弁護士・医療関係などの専門分野から一般企業まで様々です。

企業における「アソシエイト」、その仕事は?

社員やスタッフを指す「アソシエイト」は、厳密には、業種によって意味合いが異なります。詳しく見ていましょう。

「アソシエイト社員」は外資系の職位のひとつ

「アソシエイト社員」という表現は、外資系企業でよく用いられる表現で、この場合は、基幹業務(管理・会計・人事など)を担うスタッフを指しています。役付きの社員を指すのではなく、一般には、自己裁量権のない平社員の位置づけで使うことが多いのが特徴です。

さらに、「アソシエイト・ディレクター」とすると、平社員のディレクター(監督者・責任者)となり、基幹業務部門の部長職など、役付きを意味します。

一般職や契約社員を「アソシエイト職」と呼ぶ企業も

一方、日本の企業では、いわゆる一般職(事務職)や契約社員を指す言葉として「アソシエイト」が用いられることがあります。「アソシエイト職の募集」というと、事務系スタッフや契約社員としての求人ということになります。

また、外資系では「平社員」というニュアンスだった「アソシエイト社員」も、日本の企業では一般職(事務職)や契約社員という位置づけとなることがあるようです。

法改正により、日本では「有期労働契約」を反復更新し5年が経過した場合に、労働者の申し込みによって「無期労働契約」への変更が企業に義務付けられています。今後増加する見込みのある「無期契約社員」を指して「アソシエイト社員」という新しい職位を設ける企業も増えるという見解もあります。

「アソシエイト弁護士」は補佐的業務スタッフ

弁護士を題材にしたドラマで「アソシエイト」と呼ばれるスタッフを見聞きしたことはありませんか?

弁護士事務所は、複数の弁護士が共同経営者となることも多く、その共同経営者(もしくは同等の位置付けの弁護士)を「パートナー」と呼びますが、その補佐として働く弁護士が「アソシエイト」です。「パートナー弁護士」の部下を指して「アソシエイト(アソシエイト弁護士)」ということもあります。

看護師で「アソシエイトナース」というとサポート役

医療の分野では「アソシエイトナース」という言葉があります。

ひとりの入院患者に対し、ひとりの看護師が一貫して受け持つ、という体制の事を「プライマリーナーシング」と呼び、担当看護師の事を「プライマリーナース」といいます。その「プリマリーナース」が不在時には、チームの看護師がサポートすることになりますが、このサポートに入る看護師が「アソシエイトナース」です。

インターネットでも?「アソシエイト」の使用例

「アソシエイト」は様々な企業で使用されていますが、インターネットビジネスでも使われています。その一例を紹介しましょう。

アフィリエイトプログラムの名称にも使われている

「アソシエイト」という言葉は、大手通販サイトが提供するアフィリエイトプログラムの名称にも使用されています。「アソシエイト」と検索すると、成果報酬・仕組み・審査、などという言葉が見られるのはそのためです。

「アフィリエイト」とは、いわば「成功報酬型広告」のことで、自分のブログやホームページに広告を貼り、そのページを経由して商品を購入してもらうと、広告収入が入るというのが基本的な仕組みです。先述の大手通販サイトの場合は、自分のブログ・ホームページで紹介した商品が、そのページを経由して購入された場合に、発送をもって紹介料を支払う仕組みになっています。

まとめ

「アソシエイト」は仲間・友人という意味で、日本のビジネスシーンでは職位や役職を表す言葉として使用されています。様々なところで見聞きする表現ですが、仕事内容や契約内容、社内での位置付けなどは企業によって異なるのが実情です。特に求人応募の際には、詳しい条件・内容について確認することをおすすめします。