「ヘッドハンティング」とは、企業の人材確保戦略のひとつで、「要望に応じた人材を探し求めること」を言います。日本では、転職希望者に対するアプローチとして認識する人もいますが、本来は広い規模で活動するのが「ヘッドハンティング」の特徴です。本来の意味やその手法、類語・英語表現まで、「ヘッドハンティング」について解説します。
「ヘッドハンティング」とは？
「クライアントが求める人材を探し求める」という意味
「ヘッドハンティング」の意味は、「クライアントが求める人材を、あらゆる業界から探しだす手法」です。たとえば、芸能プロダクションのスカウトマンが路上で逸材を探すように、「ヘッドハンティング」ではすべてのビジネスマンから要望にあった人材を探します。
「転職サービス」と違い、本人の転職意思は問わない
登録型の転職サイトや転職エージェントでは、転職意思のある登録者が利用します。一方、「ヘッドハンティング」は、依頼者の要望に合う人材かどうかが基準となる点が大きな特徴です。そのため、本人に転職の意思があるかどうかは、「ヘッドハンティング」においては問われません。転職意思がない場合は、ヘッドハンティング会社や企業が交渉します。
企業活動の要となるような人材を積極的に取りに行くその姿勢から、「ヘッドハンティング」は経営戦略の一種ともいわれます。
「ヘッドハンティング」されるには？
「ヘッドハンティング」されるだけの能力が必要
「ヘッドハンティングされ、よりよい条件・環境で働きたい」というビジネスマンも少なくはありません。そのためにはまず、「ヘッドハンティング」されるだけのスキルが必要です。例えば、エンジニアなど技術職の場合は、明確なスキル・資格条件が提示されます。
また、「ヘッドハンティング」される人は軒並み優秀なのは間違いありませんが、その中でも何か目立ったスキル・特徴がある人が選ばれる傾向にあります。併せて、仕事への意欲や何事にも挑戦する姿勢、「一緒に仕事がしたい」と思わせるような人間性も重要です。
本来「ヘッドハンティング」は「サーチ型」
「ヘッドハンティング」は、企業の要望に対し、最適な人材をありとあらゆる箇所から探し出す「サーチ型」と呼ばれる手法が本来の形です。「ヘッドハンティング会社」などを利用し、広大なネットワークを用いて探し出すことが多いのですが、どうしても経営層・管理層クラスに企側からの要望も集中しやすくなります。
そのため、ある程度のポストに就いておくこと、マネジメント経験を積み実績を残すことなどが「ヘッドハンティング」されるための近道である場合も少なくありません。
「ヘッドハンティング」には人脈を広げておくことも大切
「ヘッドハンティング」はあらゆる層から対象を選別するため、本人の人脈がモノを言うこともあります。取引先との名刺交換はもちろん、セミナーへの参加・交流などで人とのつながりを作っておくことも大切です。こうした交流・人脈の他、元同僚から声がかかることもあるようです。
「登録型人材紹介」でスカウトを待つ転職方法も
本来の「ヘッドハンティング」とは異なりますが、登録型の人材紹介サイトや転職サイトなどには、「スカウト」と称して、企業の求人とマッチする人材に個別のメールを送信するサービスもあります。このサービスを活用し、「ヘッドハンティング」に似た形で転職することも可能です。
「ヘッドハンティング」の注意点とは？
「ヘッドハンティング」は給料アップとは限らない
「ヘッドハンティング」と言うと、高報酬なイメージが強いかもしれませんが、必ずしも給料がアップするとは限りません。実際に報酬や待遇だけでなく、仕事のやりがいや新しい業務へのチャレンジなどを理由にする人も多いと言われています。そのため、報酬アップを絶対条件にする人は、事前に確認し、交渉する必要があります。
面談では企業側の力量も問われる
「ヘッドハンティング」は企業側から声をかけるため、「面接」「選考」ではなく「面談」という言葉が用いられ、会場もオフィスではなく、対象者の希望に合わせるのが一般的です。この「面談」は、対象者の人柄や能力見極めの役割もありますが、一方で、対象者に入社したいと思わせる「口説き」の場でもあります。
転職意思のない場合には特に、この「面談」が重要となります。「ヘッドハンティング会社」だけでなく、企業人事の交渉術・魅力が問われる場面です。
「ヘッドハンティング」で退職することは違法ではない
日本では、「ヘッドハンティング＝不義理」というイメージも根強いものです。しかし、「ヘッドハンティング」も転職に過ぎず、一般には違法には当たりません。「ヘッドハンティング」される人も、適切なタイミングで退職を報告すれば、円満に退職することが可能です。
一方、「ヘッドハンティング」する側には、退職時期の相談に応じる・同一企業から大量に引き抜かないなどの配慮は求められます。トラブル防止には、「ヘッドハンティング会社」など専門企業を仲介する方がベターです。
「ヘッドハンティング」された時の断り方とは？
「ヘッドハンティング」を断る際は電話かメールでOK
「ヘッドハンティング」の辞退は直接会う必要はありません。面談形式で辞退の旨を告げると説得に会い、決意が揺らぐこともあります。電話あるいはメールでの辞退連絡も可能です。
ただし、音信不通とするのは失礼ですので、必ず連絡はするようにしましょう。
断る理由は濁した方がよい場合も
「ヘッドハンティング」の引き留めを防ぐためには、辞退理由を濁すのも一つの方法です。特に、給料や労働条件など、「交渉の余地あり」と思わせるような辞退理由は濁した方が無難です。
たとえば、「とても良いご提案ですが、現状を考慮したこと、また家族の意向もあり、お断りさせていただきます。ご期待に沿えず申し訳ございません。」などといった表現は角の立ちにくい断り文句です。現在の会社での「裁量権」を引き合いに出し、「自由度の高い今の働き方は代えがたい」「現状にとどまることを優先させたい」といった表現も使えます。
「ヘッドハンティング」の類語とは？
「ヘッドハンティング」の類語は、「引き抜き」や「スカウト」
「ヘッドハンティング」と似た意味の言葉には、「引き抜き」や「スカウト」が挙げられます。
「引き抜き」とは、「ほかに所属する人を自分のところに所属させること」という意味の言葉です。「引き抜きにあう」や「引き抜かれた」といった表現ができます。「スカウト」も似た意味の言葉で、「優秀な人を引き抜くこと」「誘って引き入れること」という意味があります。
転職サイトなどでは「スカウトメール」という風な使い方が頻繁で、転職希望者の条件に合う求人情報メールを意味することもあります。
「ヘッドハンティング」の英語表現とは？
「ヘッドハンティング」は英語で「headhunting」
「ヘッドハンティング」は英語では「headhunting」と書きます。直訳すると「首狩り」という意味になり、英語では特に「会社の幹部クラスの人材のスカウト」という意味で用いられることが多いのも特徴です。
また、「headhunt」という動詞もよく使われていて、たとえば「He was headhunted.（彼はヘッドハンティングされた）」といった表現をすることもあります。
まとめ
「ヘッドハンティング」は、「企業の要望に合う人材を探し出すこと」を意味します。「ヘッドハンティング」は、転職意思の有無や業界に捕らわれず、あらゆる分野・ネットワークを使って行われるのが特徴です。幹部クラスの人材確保を目的として行われることも多い一方で、報酬だけでなくやりがいなどが重視される傾向にあるのも特徴といえるでしょう。
